最近、職場の先輩が家を買ったんだよね。「もう家賃を捨てなくていい」って嬉しそうで……。
僕も来年子どもが生まれるし、そろそろ考えてもいいのかなって。
家を買うかどうか、タイミングや金額の判断はひとそれぞれだよ。
でも「いくらなら買えるか」を考えるとき、多くの人が一つの落とし穴にはまるんだよね。
「家賃がもったいない」「いつか買いたい」——そう感じる瞬間は誰にでもあります。でも、住宅購入で最初につまずくのが「いくらの家なら買えるか」という問いです。銀行に相談すると融資可能額を教えてくれますが、その金額がそのまま「暮らせる額」とは限りません。この記事では、住宅価格の考え方を整理して、最後にあなた自身の家計と将来を踏まえた適正価格をシミュレーターで確かめる方法を紹介します。
「銀行に5,000万借りられる」は、買える額じゃない
ネットのローン審査シミュレーターで試したら、「最大5,000万円まで借入可能」って出たんだよね。じゃあ5,000万の家が買えるってこと？
そこが落とし穴なんだよね。「借りられる額」は、あくまで銀行が融資してくれる上限の話。「暮らせる額」は、ローンを払いながら日々の生活・教育費・老後資金も確保できるかという話。この2つは全然別物なんだ。
住宅ローンの返済比率の目安として、年間返済額が年収（手取り）の25〜30%以内が一般的に無理のないラインとされています。また、国土交通省の令和6年度住宅市場動向調査によると、分譲マンションの購入価格は平均4,679万円（中央値4,500万円）、注文住宅は平均6,188万円（中央値5,030万円）でした。
「年収の5〜7倍」という目安をよく耳にしますが、これも絶対的な基準ではありません。家族構成・車の有無・将来の教育費・老後の備えによって、同じ年収でも「適正な借入額」は変わります。
「借りられる額」は銀行が決める上限。「暮らせる額」は、ローン返済後も生活・教育費・老後資金を確保できるかどうかで決まります。この2つの差が、住宅購入で後悔するかどうかの分かれ目になりやすいです。
賃貸と購入、それぞれの選択肢を中立に整理
「家賃は捨てるお金」って言葉、よく聞くよね。でも購入にもコストがかるから、単純にどっちがお得かは一概には言えないんだよ。
A案：賃貸を続ける
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| メリット | 転勤・ライフスタイルの変化に対応しやすい／修繕費・固定資産税の負担がない／まとまった初期費用が不要 |
| デメリット | 家賃を払い続けても資産にならない／老後も家賃負担が続く／リフォームや間取り変更の自由度が低い |
B案：住宅を購入する
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| メリット | 完済後は住居費が大幅に下がる／資産として残せる可能性がある／リフォームや模様替えが自由／住宅ローン控除が受けられる |
| デメリット | ローン・諸費用など初期負担が大きい／転勤・家族構成の変化に対応しにくい／固定資産税・修繕費が継続的にかかる／金利上昇リスク（変動の場合）がある |
どっちにもメリット・デメリットがあるんだね……。じゃあ「自分の場合」はどうなるかが気になる。
住宅購入で見落としがちな3つのコスト
購入を考えるとき、ローンの月々返済額だけ見て判断しちゃう人が多いんだよ。でも実際は他にも3つのコストがついてくるから、そこを押さえておいてね。
① 諸費用（物件価格の3〜8%）
住宅購入時には、物件価格とは別に諸費用が必要です。新築の場合は物件価格の約3〜5%、中古物件の場合は約6〜8%が目安です。主な内訳は次の通りです。
- 仲介手数料（物件価格の約3%＋6万円・消費税）
- 登記費用・司法書士報酬（数十万円）
- 住宅ローン事務手数料・保証料
- 火災保険・地震保険
- 固定資産税の精算金（引き渡し日以降の分）
たとえば4,000万円の新築マンションを買う場合、諸費用だけで120〜200万円が別途必要になります。頭金を準備しているつもりでも、諸費用を見落とすと手持ちが足りなくなることがあります。
② 毎月の維持費（マンションは特に注意）
マンションの場合は、ローン返済に加えて管理費と修繕積立金が毎月かかります。2棟の平均は合わせて月2〜3万円程度が一般的ですが、築年数が経つほど修繕積立金が値上がりするケースも少なくありません。一戸建ての場合は管理費こそかかりませんが、外壁・屋根・設備の修繕費を自分で積み立てておく必要があります。
③ 教育費・老後資金とのバランス
ユキのように「もうすぐ子どもが生まれる」という状況では、教育費との兼ね合いも重要です。子ども1人あたりの教育費は、進路によって500〜1,000万円以上（幼稚園〜大学まで）かかるといわれています。住宅ローンの返済が家計を圧迫すると、教育費や老後の積立が後回しになるリスクがあります。
月々のローン返済額だけで「払えるかどうか」を判断するのではなく、維持費・諸費用・将来の出費もまとめて考えることが大切です。
自分の人生に合う住宅価格を、ツールで確かめよう
考えれば考えるほど、いろんな要素が絡んできてよくわからなくなってきた……。結局、僕の場合は何千万まで考えていいんだろう？
そうだね、頭の中だけで整理しようとすると迷うのは当然だよ。ユキの年齢・年収・家族構成・今の家賃・将来の見通しを全部入れてみると、自分の場合の答えが見えてくるはずだよ。ちょうどいいツールがあるんだ。
住宅購入シミュレーターの使い方（3ステップ）
このツールは、「借りられる額」ではなく「あなたの人生に合う価格かどうか」を確認するために作りました。入力は3ステップです。
基本情報：現在の年齢・世帯年収（手取り or 額面）・配偶者の有無・子どもの予定
住宅条件：マンション or 一戸建て・購入予定価格・頭金・金利タイプ（変動 or 固定）・返済期間
家計・将来：現在の家賃・月々の貯蓄・車の有無・定年年齢・退職金の見込み
入力が終わると、月々の返済総額・賃貸との比較グラフ・ローン完済年齢・老後資金への影響がまとめて表示されます。価格や金利を変えながら何度でも試せるので、「4,000万と4,500万でどう変わるか」「変動と固定でどれくらい差が出るか」といった比較にも使えます。
28歳・世帯年収800万円（手取り）・マンション・4,000万円・頭金500万円・変動0.97%・35年ローンで入れてみたら、月々の住居費合計や老後資産への影響が一目でわかって、「この金額なら検討できそう」って感覚がつかめた！
シミュレーション結果の読み方・3つのポイント
結果が出たら、この3つを順番に確認してみてね。数字の意味を理解することが、自分で判断するための第一歩だよ。
① 月々合計の欄を見る
結果画面の上部に「月々ローン返済」「月々維持費」「月々合計」の3つが表示されます。注目してほしいのは合計の欄です。今の家賃と比較して、毎月の住居費がどれくらい変わるかを確認しましょう。現在の家賃より大幅に増える場合は、生活費・貯蓄・教育費のバランスが取れるかを検討するサインかもしれません。
② 賃貸 vs 購入の比較グラフを見る
定年時点での「賃貸を続けた場合の総家賃」と「住宅購入の実質負担」を横棒グラフで比較できます。これを見ると、長期視点でどちらが総コストとして大きいかの一目安がわかります。ただし、このグラフは「金額の比較」であり、資産価値の変動や転勤リスクは含まれていません。あくまで一つの参考指標として見てください。
③ ローン完済年齢と老後資金への影響を見る
「ローン完済年齢」は、現在の年齢と返済期間から算出されます。定年を過ぎてもローンが残る場合は、退職後の収入減少と返済が重なるリスクがあります。「老後資金への影響」の欄では、定年時点での推定資産と賃貸継続との差が示されます。住宅ローンを抱えながら老後に備えられる状態かどうかのヒントになります。
結果を見て「この金額ならいける」「ちょっと多すぎるかも」っていう感覚がつかめた気がする。あとはFPさんに相談しながら決めればいいのかな。
そうだね。ツールで「自分の数字」を把握してから相談に行くと、話がスムーズに進みやすいよ。「月々これくらいなら払えそう」「この価格帯で探している」って言えると、FPさんや不動産会社との話が具体的になるからね。
まとめ：情報が揃ったら、あとは自分で選ぶだけ
住宅購入を考えるとき、最初に確認しておきたいことをまとめます。
- 「借りられる額」と「暮らせる額」は別物。返済後も生活できるかが基準
- 諸費用（新築で3〜5%）は頭金とは別に用意が必要
- マンションは管理費・修繕積立金、一戸建ては修繕費も毎月の住居費に含める
- 教育費・老後資金との兼ね合いも、住宅価格を決める大事な要素
- 金利タイプ（変動 vs 固定）は現在の家計と将来のリスク許容度で考える
賃貸か購入かの正解は、家族の状況・価値観・将来のライフプランによって変わります。この記事のシミュレーターは「どちらが正解か」を決めるためのツールではなく、判断するための材料を揃えるためのツールです。自分の数字を一度入れてみることで、漠然とした不安が具体的な情報に変わるはずです。
掲載している金利情報は2026年4月時点のものです。最新の情報は各金融機関・住宅金融支援機構にてご確認ください。
出典：国土交通省「令和6年度 住宅市場動向調査」／住宅金融支援機構「フラット35金利（2026年4月）」
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