子どもが生まれたら保険はどう変わる？必要な保障を整理

来年、子どもが生まれるんだよね。そしたら「保険を見直した方がいい」って職場の先輩にも言われて……。でも、今の保険で足りるのか、何をどう変えればいいのか、全然わからないんだよね。

子どもができると、保険が必要な理由がガラッと変わるんだよ。まず「何が変わるか」から整理してみようか。

「子どもが生まれたら保険を見直した方がいい」——よく耳にする言葉ですが、具体的に何をどう変えればいいかわからない方が多いのではないでしょうか。この記事では、子育て世帯に必要な保障の考え方を中立的に整理して、最後に自分に必要な保障額を診断できるツールを紹介します。

子どもができると「リスクの形」が変わる

独身のときは「自分が倒れても自分が困るだけ」って思ってたんだよね。でも子どもができると話が変わってくるよね？

そう。独身や夫婦のみのときは「自分のリスク」だったのが、子どもが生まれた瞬間に「家族を守るリスク」に変わるんだよね。万が一のときに、子どもの生活費・教育費を誰が支えるか——それが保険を考えるいちばん大事な視点なんだ。

具体的には、次の3つのリスクを意識しておくといいでしょう。

まず知っておきたい「公的保障」の存在

保険を考える前に、まず「公的な保障がどれくらいあるか」を知っておくのが大事なんだよ。意外と手厚い部分もあるからね。

会社員（厚生年金加入者）の場合、万が一亡くなったときには国から次のような年金が支給されます（令和8年4月時点）。

また、病気やケガで働けなくなった場合は傷病手当金（健康保険加入者対象）が最長1年6ヶ月、標準報酬日額の約2/3が支給されます。医療費が高額になった場合も高額療養費制度により、年収約370〜770万円の方（区分「ウ」）の自己負担上限はひと月あたりおよそ8〜9万円です（協会けんぽ、2026年4月時点）。

こうした公的保障の「上にどれだけ積み増しが必要か」——それが民間保険を考えるスタート地点です。

生命保険・医療保険・就業不能保険、それぞれの役割

生命保険・医療保険・就業不能保険……種類が多くて頭がこんがらがる。それぞれ何のために入るものなの？

「誰のため・何のための保険か」で整理するとわかりやすいよ。メリット・デメリットを含めて見てみよう。

① 生命保険（死亡保障）——残された家族のための保険

生命保険文化センターの2024年度調査によると、2人以上世帯の平均死亡保険金額は1,936万円、年間払込保険料の平均は35.3万円（月約2.9万円）です。ただし「平均」はあくまで参考値で、収入・家族構成・貯蓄額によって必要な額は大きく異なります。

② 医療保険——入院・手術時の家計ダメージを抑える保険

③ 就業不能保険——長期で働けなくなったときの収入を守る保険

うーん、それぞれ必要そうに見えるし、どれを優先すればいいか余計わからなくなってきた……。

優先順位は「自分の家計」次第なんだよ。収入・家族構成・貯蓄額・住宅ローン……これを全部入れて計算しないと、本当に必要な額はわからないんだ。

自分に必要な保障額を、ツールで確かめてみよう

じゃあ、がま口から出てきたこのツールを使ってみて。家族構成・収入・貯蓄を入れると、必要な死亡保障額・医療保険の必要度・就業不能リスクを一度に確かめられるよ。

年齢：28歳 / 家族構成：子ども1人 / 末子年齢：0歳 / 教育方針：公立中心
年収：400万円 / 妻の年収：400万円
月の生活費：25万円 / 貯蓄：100万円 / 住宅ローン：0円
現在の死亡保障：なし / 医療保険：未加入
→ こんな感じで入れてみたら、必要額の目安と優先順位が出てきたよ！

保険を見直すときの3つの視点

ツールで数字が出た後、保険を見直すときに意識しておきたいことを3つ伝えておくよ。

視点① 公的保障を先に確認してから上乗せを考える

遺族年金・傷病手当金・高額療養費など、すでに国が準備している保障は意外と手厚い部分があります。まずこれらを把握した上で、「それでも足りない部分」を民間保険で補うという順番が、保険料を必要以上に払わないためのポイントです。

視点② 必要最小限の保障から始める

子育て中は教育費・住宅費・生活費など支出が多く、家計に余裕がない時期でもあります。保険料が家計を圧迫すると、逆に貯蓄や投資への資金が減るというデメリットもあります。「保険料を払いすぎて老後資金が準備できなかった」という声は珍しくありません。必要な保障を必要な期間だけ、できるだけ低コストで準備することも一つの考え方です。

視点③ ライフステージに応じて定期的に見直す

子どもが生まれたときが最も保障ニーズが高い時期のひとつですが、子どもが独立すれば死亡保障の必要額は大きく減ります。また、貯蓄が増えれば医療保険の必要度も変わります。「一度入ったらそのまま」ではなく、5〜10年に一度は現在の保障が家計の実態に合っているか確認することが大切です。

「公的保障を先に確認」「必要最小限から」「定期的に見直す」か。闇雲に保険を増やすんじゃなくて、まず自分の状況を整理するのが大事なんだね。

そう。「何となく不安だから保険に入る」より、「自分の家計には何万円の保障が必要か」を数字で確かめてから判断する——その状態が、いちばん安心だよ。

本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品・サービスへの投資を推奨するものではありません。最終的な判断はご自身でお願いします。
参照：日本年金機構「遺族基礎年金（受給要件・対象者・年金額）」（2026年4月25日取得）／全国健康保険協会（協会けんぽ）「高額な医療費を支払ったとき」「傷病手当金」（2026年4月25日取得）／公益財団法人生命保険文化センター「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」（2026年4月25日取得）

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