新NISAで損切りすべき？含み損との正しい付き合い方

NISAで買った投資信託が元本割れしてる…損切りしたほうがいいのかな？

不安になる気持ちはわかるよ。でも、焦って売るのが正解とは限らないんだ。

含み損との付き合い方を、一緒に整理していこう。

NISAの含み損は「普通のこと」

NISAで積み立てている投資信託が一時的にマイナスになることは、実はまったく珍しいことではありません。

たとえばS&P500指数は、過去数十年の間に何度も大きな下落を経験しています。

オルカン（全世界株式）も同様に、-20%〜-30%程度の下落は歴史的に何度も起きています。それでも長期では右肩上がりの成長を続けてきました。

-30%とか普通にあるんだ…。でもそこから戻ってるんだよね？

そう。大事なのは「下がった時にどう行動するか」なんだ。

NISAで損切りすべき3つのケース

基本的にNISAの含み損は焦って売る必要はありません。ただし、以下の3つのケースでは売却を検討してもよいでしょう。

1. 投資先そのものの方針が変わった

保有しているファンドが統合されたり、運用方針が大きく変更された場合です。たとえば、インデックスファンドだったものがアクティブ運用に変わった、信託報酬が大幅に引き上げられたなど、「最初に選んだ理由」がなくなった場合は乗り換えを検討する価値があります。

2. 自分のリスク許容度を超えている

含み損が気になって眠れない、仕事中も株価が頭から離れない——そんな状態になっているなら、投資額がリスク許容度を超えている可能性があります。無理を続けると、最悪のタイミングで感情的に売ってしまうことにつながります。

3. 生活資金が足りない

急な出費や収入減で生活費が不足している場合は、投資を取り崩す必要があります。これは「損切り」というよりも「生活防衛」です。生活基盤を守ることが最優先です。

売る理由が「論理的」であるかどうかが判断基準だよ。

NISAで損切りすべきでない3つのケース

反対に、以下のケースでは損切りしないほうがよい可能性が高いです。

1. 市場全体の一時的な下落

リーマンショックやコロナショックのような大きな下落でも、世界の株式市場は数年で回復してきました。インデックスファンドを積立投資している場合、一時的な下落は「安く買えるチャンス」でもあります。

2. 「みんな売ってるから」という同調圧力

SNSやニュースで「暴落」「売るべき」という声が大きくなると、自分も売らなきゃと感じてしまいがちです。しかし、周囲の行動に流されて売ることは、最も損をしやすいパターンのひとつです。

3. 値動きを見て感情的になっている

「もうこれ以上下がるのを見ていられない」という気持ちで売るのは、投資判断ではなく感情的な反応です。冷静になるまで待ち、数字と向き合ってから判断しましょう。

たしかに、不安な時ほど冷静じゃないかも…。

だからこそ「売る理由」を事前に決めておくのが大切なんだよ。

含み損の時にやるべきこと

含み損を抱えている時こそ、やるべきことがあります。

積立を続ける

価格が下がっている時に積立を続けると、同じ金額でより多くの口数を購入できます。これが「ドルコスト平均法」のメリットです。下落時に買い続けた分は、相場が回復した時に大きなリターンにつながります。

ポートフォリオの見直し

含み損をきっかけに、自分の資産配分を見直してみましょう。株式100%のポートフォリオで不安が大きいなら、債券を含むバランスファンドへの切り替えを検討するのもひとつの手です。

投資額が適切か確認

毎月の積立額が家計に対して大きすぎないか確認しましょう。生活費の6か月分以上の現金（生活防衛資金）を確保した上で、余裕資金で投資するのが基本です。

下がった時は「自分の投資ルール」を見直すチャンスだよ。

損益通算できないって、特定口座と全然違うんだね…。

そう。だからNISAでは「本当に売るべきか」をより慎重に考える必要があるんだ。

長期積立のシミュレーションをしてみよう

含み損で不安になった時こそ、長期で積立を続けた場合のシミュレーションをしてみましょう。「このまま続けたら将来どうなるか」を数字で確認すると、冷静な判断がしやすくなります。

感覚ではなく数字で確認してみよう。ツールを出すね。

数字で見ると、続けたほうがいいって思えるかも。

まとめ

最後に、今日のポイントを整理しておこう。

慌てて売らなくていいんだって、ちょっと安心した！

不安な時こそ「仕組み」に頼ろう。積立は続けることに意味があるからね。

※この記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の購入・売却を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。NISAの制度内容は2024年1月以降の新NISA制度に基づいています。最新の制度内容は金融庁の公式サイトでご確認ください。

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