「老後のお金って、実際いくら必要なんだろう…」
NISAで積み立てはしているけれど、目標の数字が曖昧なまま、という方は少なくありません。
「2000万円」という数字は耳に入ってきたけれど、それが自分にも当てはまるのかどうか、よくわからない。
この記事では、老後資金の額を左右する要素を整理しながら、シミュレーターを使って「あなたの場合」を数字で確認する方法を案内します。
「老後のお金、足りるのかな…」ユキの疑問
老後の不安の多くは、「具体的な数字が見えていない」ことから来ています。
まず、老後資金の金額を決める要素を整理してみましょう。
老後資金を左右する「3つの要素」をモリガマが整理
① 年金(毎月の収入)
老後の主な収入源は公的年金です。ただし、受け取れる金額は職業によって大きく異なります。
| 職業 | 年金の種類 | 平均月額の目安 |
|---|---|---|
| 会社員 | 厚生年金+基礎年金 | 約14〜15万円 |
| 自営業・フリーランス | 基礎年金のみ | 約5〜6万円 |
出典:厚生労働省「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」をもとにした参考値
会社員と自営業では、毎月の年金収入に2倍以上の差が出ることがあります。この差が、老後に必要な自己資金の大きさを変えます。
② 生活費(毎月の支出)
総務省の家計調査(2024年)によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯の月の消費支出は平均約25.7万円となっています。
消費支出:約25.7万円 / 可処分所得:約22.2万円 → 毎月約3.4万円の不足
ただし、これはあくまで平均値です。都市部か地方か、持ち家か賃貸か、趣味や医療費の多寡によって、個人差は大きくなります。
③ 貯蓄・積立(自己資産)
年金と生活費の差額を埋めるのが、自分で積み上げてきた貯蓄や運用資産です。NISAでの積立もここに含まれます。
「退職時にいくら貯まっているか」「毎月の年金で何万円が不足するか」「何歳まで生きると想定するか」―― この3つが揃って初めて、必要な老後資金の額が見えてきます。
「2000万円問題」は全員に当てはまる?
2019年、金融庁の金融審議会が発表した報告書に「老後に2000万円不足する」という試算が含まれ、大きな話題になりました。
この試算の根拠は、当時の高齢夫婦無職世帯の平均データ(実収入約20.9万円、実支出約26.4万円)から毎月約5万円の不足が生じ、20〜30年間では1300万〜2000万円になる、というものです。
- メリット:ひとつの目安として、備えの必要性を意識するきっかけになる
- デメリット:平均値なので、職業・年金額・生活費・家族構成が異なれば大きくズレる
シミュレーターで「あなたの老後資金」を確認しよう
入力後の結果画面では、退職時の資産額・老後の年金収入合計・老後の生活費合計が一覧で確認でき、資産がいつまで持つかのグラフも表示されます。
さらに、改善シミュレーション機能で以下の3パターンをワンクリックで試せます。
- 老後の生活費を月1万円減らしたら、どう変わるか
- 退職を3年先延ばしにしたら、どう変わるか
- 積立を月1万円増やしたら、どう変わるか
まとめ:老後資金は「自分の数字」を知ることから
老後資金を考えるうえで押さえておきたいポイントをまとめます。
- 老後資金の必要額は「年金・生活費・貯蓄」の3要素で変わる
- 「2000万円問題」は平均値の話。自分の職業・年金額・生活水準で大きく異なる
- まず自分の数字を出すことが、準備の第一歩になる
- 今の積立額や生活費を少し変えるだけで、老後の過不足は大きく改善できる可能性がある
「将来のことだから後で考えよう」と後回しにするほど、選択肢が狭くなっていきます。シミュレーターで数字を確認するだけで、かなりスッキリします。気が向いたときに試してみてください。
本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品・サービスへの投資を推奨するものではありません。最終的な判断はご自身でお願いします。
【主な参考データ】総務省統計局「家計調査報告(家計収支編)2024年(令和6年)平均結果の概要」/厚生労働省「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」/厚生労働省「令和5年簡易生命表の概況」
あわせて読みたい
【老後資金の崩し方】4%ルール・定額・定率を徹底比較|何歳まで持つ?
参考情報・公的機関リンク
本記事は以下の公的機関の公表資料を参考に作成しています。最新情報・最新の制度内容は各公式サイトでご確認ください。
-
金融庁「NISA特設ウェブサイト」
— NISA制度の最新情報・対象商品など -
厚生労働省「年金・日本年金機構」
— 国民年金・厚生年金の制度と給付額 -
厚生労働省「医療保険」
— 健康保険・高額療養費・後期高齢者医療など -
全国健康保険協会(協会けんぽ)
— 健康保険料率・任意継続・給付など -
総務省統計局「家計調査」
— 家計の収支・消費支出の統計
よくある質問
Q. 老後資金は2000万円必要?
「2000万円」はモデルケースの一例にすぎません。実際の必要額は、受け取れる年金額・老後の毎月の支出・寿命の3つで決まり、人によって大きく異なります。
Q. 老後資金の必要額は何で決まる?
主に「受け取れる年金額」「老後の毎月の支出」「何歳まで生きるか」の3要素で決まります。年金が多く支出が少なければ、必要な貯蓄は小さくなります。
Q. 老後資金はどう準備すればいい?
まず自分の年金見込み額と老後の支出を把握し、不足分をNISAやiDeCoで長期積立するのが基本です。早く始めるほど複利の効果が働きます。



コメント