年収500万円の手取りはいくら？年収別の早見表と手取りを増やす方法

「年収500万円って言われたけど、手取りはいくらになるの？」――転職や昇給のタイミングで気になるのが、額面と手取りの差です。この記事では年収300万〜1,000万円の手取り早見表と、手取りが決まる仕組み、そして手取りを1円でも増やす具体策を解説します。

年収別の手取り早見表【2026年版】

以下は独身・40歳未満・東京都の協会けんぽ加入を前提とした早見表です。配偶者や扶養家族がいる場合、扶養控除の適用で手取りは数万〜十数万円増えます。

年収（額面）	手取り年収	手取り月収	手取り率
300万円	約244万円	約20.3万円	約81%
400万円	約322万円	約26.8万円	約80%
500万円	約394万円	約32.8万円	約79%
600万円	約466万円	約38.8万円	約78%
700万円	約535万円	約44.6万円	約76%
800万円	約601万円	約50.1万円	約75%
900万円	約665万円	約55.4万円	約74%
1,000万円	約725万円	約60.4万円	約73%

額面から手取りが決まるまでの3ステップ

年収（額面）から手取りが決まる流れはシンプルに3ステップです。

ステップ1：社会保険料が引かれる

額面からまず差し引かれるのが社会保険料です。会社員の場合、以下の4つ（40歳以上は5つ）が給与から天引きされます。

保険の種類	本人負担の目安	年収500万円の場合
健康保険	約5%（都道府県で異なる）	約25万円
厚生年金	9.15%	約45.8万円
雇用保険	0.5%	約2.5万円
介護保険（40歳〜）	0.81%	約4.1万円
子ども・子育て支援金	0.115%（労使折半）	約0.6万円

年収500万円の場合、社会保険料の本人負担は合計約73.4万円（40歳未満の場合）。額面の約14.7%が社会保険料として引かれます。

ステップ2：所得税が計算される

社会保険料を差し引いた後、さらに「給与所得控除」「基礎控除」などの各種控除を適用して課税所得を算出します。この課税所得に累進税率をかけたものが所得税です。

課税所得	税率	控除額
195万円以下	5%	0円
195万〜330万円	10%	9.75万円
330万〜695万円	20%	42.75万円
695万〜900万円	23%	63.6万円
900万〜1,800万円	33%	153.6万円

2026年は基礎控除上乗せ特例により、所得税の基礎控除が大幅に拡充されています。合計所得489万円以下（年収約666万円以下）の方は本則62万円＋特例42万円＝104万円、それ以上でも最低62万円が控除されます。この改正で多くの会社員の手取りが前年比で数万円増えています。

ステップ3：住民税が計算される

住民税は前年の所得に基づいて課税され、税率は一律10%（都道府県民税4%＋市区町村民税6%）。加えて均等割4,000円と森林環境税1,000円の合計5,000円が加算されます。

なお、住民税の基礎控除は43万円のまま据え置きで、所得税のような上乗せ特例はありません。このため、所得税がゼロでも住民税はかかるケースがあります。

年収500万円のリアルな手取りをシミュレーション

具体例として、年収500万円・独身・35歳・東京都在住のケースで実際に計算してみましょう。

項目	金額
年収（額面）	5,000,000円
給与所得控除	−1,440,000円
給与所得	3,560,000円
社会保険料（健保＋年金＋雇用＋支援金）	−734,000円
基礎控除（所得税・特例込み）	−1,040,000円
課税所得（所得税）	1,786,000円
所得税（復興特別税込み）	約91,000円
住民税	約240,000円
手取り年収	約3,935,000円
手取り月収	約328,000円

手取りを増やす5つの方法

額面が同じでも、制度を活用すれば手取りは増やせます。ここでは会社員がすぐ実践できる方法を5つ紹介します。

1. ふるさと納税で住民税を先取り

ふるさと納税は自己負担2,000円で返礼品がもらえる制度。手取りは直接増えませんが、返礼品の分だけ実質的な可処分所得が増えます。年収500万円なら上限目安は約6万円。まだやっていない方は真っ先に始めるべき制度です。

→ ふるさと納税の始め方完全ガイド
→ ふるさと納税上限額チェッカー

2. iDeCoで所得税・住民税を節税

iDeCo（個人型確定拠出年金）の掛金は全額所得控除。会社員なら月23,000円（2027年から増額予定）を拠出でき、年間の節税額は所得税・住民税合わせて約5.5万円にもなります。60歳まで引き出せない点には注意が必要ですが、老後資金の準備と節税を同時にできる強力な制度です。

→ iDeCoとNISA、どっちが先？

3. 医療費控除・セルフメディケーション税制

年間の医療費が10万円（または所得の5%）を超えた場合、超過分が所得控除の対象に。出産した年は特に該当しやすく、数万円の還付を受けられることがあります。ドラッグストアの市販薬購入はセルフメディケーション税制（年12,000円超で適用）も検討を。

→ 医療費控除の使い方ガイド

4. 住宅ローン控除で税額を直接カット

住宅ローンを組んでいる方は、年末残高の0.7%が最長13年間にわたって税額から直接差し引かれます。所得控除とは違い税額控除なので効果が大きく、年間20万円以上の節税になるケースも珍しくありません。

→ 住宅ローン控除の仕組み

5. 副業で「第二の収入源」を作る

手取りを増やす最もインパクトの大きい方法は、収入自体を増やすこと。副業収入は本業と別枠で給与所得控除が使えるわけではありませんが、事業所得として経費を計上できれば節税効果もあります。ただし年間20万円超の副業所得は確定申告が必要です。

→ 副業の税金ガイド

よくある質問

ボーナスの手取りはどう計算する？

ボーナス（賞与）にも社会保険料と所得税がかかります。社会保険料は月給と同じ料率、所得税は「賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表」に基づきます。住民税はボーナスからは天引きされません（月給で12分割払い）。

手取り率が高い年収帯はどこ？

一般的に年収300万〜400万円台が最も手取り率が高く、約80〜81%です。年収が上がるにつれ累進課税の影響で手取り率は下がり、年収1,000万円では約73%、年収2,000万円では約65%程度になります。

年収と手取りの「ざっくり計算」方法は？

精密な計算には控除の積み上げが必要ですが、ざっくり知りたいなら「額面×0.75〜0.80」で概算できます。年収400万円以下なら×0.80、年収800万円以上なら×0.75を目安にすると実態に近い数字が出ます。正確に知りたい方は年収→手取り計算機をお使いください。

まとめ

ポイント	内容
手取りの目安	額面の73〜81%（年収帯による）
引かれるもの	社会保険料（約15%）＋所得税＋住民税
すぐできる節税	ふるさと納税 → iDeCo → 医療費控除
正確に知るには	年収→手取り計算機で個別シミュレーション

※この記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の推奨や投資助言を行うものではありません。実際の判断はご自身の状況に合わせて、必要に応じて専門家にご相談ください。記載内容は作成時点の情報に基づいています。